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採用にも社内報にも。「広報動画」が多方面で視聴される理由

新たな生活様式が求められている今、企業の採用活動にも大きな変化が起きています。
会社説明会など、企業と求職者とが直接対面できる機会が減少し、採用活動の在り方を変革しなければいけない企業も少なくありません。

そんな中、企業が社内外への広報活動に活用している「広報動画」が現在注目されています。それは一体なぜなのでしょうか？

 

◆社内と社外、両方に向けた「広報動画」とは

社外に向けた広報動画の面では、大きく３つの理由が挙げられます。

１点目は、他社との差別化や、自社のブランディング向上に効果的という点です。

2020年にレバレジーズ株式会社が行った調査によると、2019年から2020年にかけて 「YouTubeで採用動画を観た」という求職者が27%上昇しており、YouTubeでの採用広報活動が今トレンドになってきているという事がわかります。

しかしながら、現時点で広報動画を取り入れている企業は少ないため、早期に取り組むことで他社と差別化を図り、自社のブランディング向上につなげることができます。

２点目は志望度の向上です。2018年に株式会社プルークスが行った調査によると、採用動画を見たことがある就活生は71％、実際に広報動画を見た志望者の方の60%が「志望度が上がった」と回答しており、動画が効果的であるという結果が出ています。

３点目は、新卒社員や中途採用において、働くイメージが湧きやすくなるという点です。動画を活用することで、入社前に求職者が一番気になる職場の雰囲気や、そこで実際に働く人のイメージが湧きやすくなるため、入社前後のキャップが少なくなるといったメリットもあります。

広報動画を活用することで、リーチ拡大、採用のミスマッチ回避、企業のブランディング向上にもつなげることができます。大手企業の場合、１日の応募件数だけで莫大な数となり、それに比例して採用コストも膨らみます。

社長のミッション・バリュー・ビジョンに共感させるコンテンツや、オフィスツアー、社員・部署紹介なども、伝えるのが難しい職場の雰囲気や、働くイメージを求職者により具体的に伝えることができます。

 

◆「広報動画」を2方面で配信する、そのメリットとは？

社内で活躍している人材や、表彰者インタビューなど、社外・社内に共通して利用可能なひとつのコンテンツを作成できるので、動画制作コストや人事の工数を削減できるという点が一つです。

また、社長メッセージや、ミッション・バリュー・ビジョンなどを通じて、社外に対してはブランディング向上、社内に対しては企業として目指したい方向性や共通認識を社員に持たせること、社員のモチベーション喚起や、将来的なリファラル採用にも効果的です。

YouTube市場の伸びに伴い、企業が主に採用向けに発信している企業動画もトレンドになってきています。

YouTubeデータ分析ツール『kamui tracker』の調査によると、企業動画の再生数は2020年には373億回だったものが、2021年には476億回と、年々再生回数が増え続けています。求職者の関心上昇に伴い、企業が動画を活用して積極的に情報発信をしていることがわかります。

 

◆見据えているゴールについて

対社外においては、ブランディング向上を目標として置いています。採用広報動画を『kamui tracker』で市場分析し、顧客課題に応じた内容になっているのか、適切なターゲットに届いているのかなど、何が”正”なのかを分析して仮説立てを行うなど、データに基づいたマーケティング戦略を立てることができます。

社内に向けては、エンゲージメントスコアの向上がゴールです。こちらは、エンゲージメントスコア計測ツールを利用して行います。

エンゲージメントスコアの低い箇所をピックアップし、その部分を重点的に改善させる社内報動画をコンテンツ化して社内で配信することで、全体にわかりやすく共通認識を持たせることができ最終的にはスコア改善の定量的な結果を得ることができます。